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シニア世代を狙った詐欺は年々増加。詐欺の種類も多く、いつ誰が被害に遭ってもおかしくないのが現状です。

先日、筆者も通販詐欺に遭いました。まさか自分が詐欺に遭うとは思っていませんでしたが、誰でも被害者になる可能性はあると痛感。詐欺に遭わないためには、事前に詐欺の特徴や対策を知っておくに越したことはありません。

Vol.1では筆者が利用した通販サイトについて、Vol.2では被害後の動きについてお伝えしました。今回のVol.3では警察署の対応と詐欺の全貌、警察署で教わった詐欺に遭ったときの対処法についてお伝えします。

→60代はどれくらい？「オレオレ詐欺電話を受けた経験がある人」を調査！

シニアは知っておくべき！「ネット通販詐欺被害後の動き方」警察署に行ってからの流れ

架空の通販サイトを利用後、指定口座に振り込んだ筆者。振り込み後、消費生活センターからのアドバイスで振込先の金融機関に連絡しました。すると、「口座を凍結するために警察署に被害届を提出してほしい」と言われました。

翌日、地元の警察署に電話し、担当の刑事さんと会うことに。刑事さんには詐欺サイト担当者とのメールのやりとり、架空サイトのURLや写真を見せ、一連の流れを説明しました。

刑事さんも詐欺と断定し、振り込んだ金融機関に連絡。すぐに連絡がつき、その場で該当口座は凍結となりました。

ちなみに被害届は出していません。刑事さんいわく、相談という形でも詐欺と断定できれば振込先の金融機関に連絡して凍結できるようです。

被害届となると作成するのに何時間もかかるため、負担が少ない方法は相談になるようです。相談といっても、筆者のようにいろいろと証拠や内容を説明すれば当日中に動いてくれるようです（場合によって違う可能性あり。全てこのように進むとは断言できません）。

ネット通販詐欺の犯人の正体

刑事さんによると、口座名が外国人の名前だったことから、海外の詐欺グループとのこと。日本にはいないようです。

金融機関によると、この詐欺グループはお金が振り込まれるとすぐに引き出していたそう。それを伝えると刑事さんいわく、足がつかないようにお金が入り次第、違う口座に移し替えるのがお決まりのやり方のようです。そのため、警察も犯人たちを追えないと話していました。

警察で教わった詐欺の対処法

詐欺に遭ったときはすぐに警察に連絡を！

筆者は最初にサイバー犯罪対策窓口に電話しました。しかし混み合っているようで全然つながらず、消費生活センターに電話しました。それを刑事さんに伝えると、直接警察署に連絡してOKとのこと。相談ベースでももちろん大丈夫なようです。

ちなみにサイバー犯罪対策窓口は、まだ人員が足りないようでつながりにくいと教えてくれました。

怪しいと思ったらすぐに警察署に電話しましょう。

個人情報が流出したらどんな詐欺に遭う？

筆者の懸念点は個人情報の流出でした。名前・住所・電話番号を架空サイトの入力フォームに記入したからです。最も心配だったのは住所。住所を知られたことで今後また詐欺に遭う可能性があるのか聞きました。

あるとすれば、身に覚えのない宅配物や請求書が届くこと。「送り付け詐欺」と呼ばれるものです。

これらに対しては一切支払う必要はないので、宅配物なら受け取り拒否してOK。請求書も破棄をしてよいとのことです。もし破棄してよいものなのかわからない場合は、警察署に相談すればよいとのことでした。

振り込んだお金は返ってくるの？

さて、肝心の振り込んでしまったお金ですが、筆者の場合は返ってきても数百円程度のようです。

というのも、金融機関によると詐欺グループは入金があるとすぐに引き出していたため、口座の残金はわずか。また、筆者と同様の被害者が今後申し出てくる可能性があり、被害者全員で残金を分配するようです。これは金融機関によってルールが違うようなので一概に言えませんが、振り込んだら返ってこないと考えておいたほうがよいでしょう。とても悔しいですが、勉強代と捉え、二度と被害に遭わないように今回の経験を教訓にします。

今回思ったことは、少しでも怪しいと思ったら一度立ち止まること。そして振り込む前にインターネットで調べたり、消費生活センターに相談したりするのがよいでしょう。万一、筆者のように振り込んでしまったらすぐに警察に連絡してください。

もし「詐欺かも……」と思ったら、筆者の体験談を読んで参考にしてみてください。

以上、ネット通販詐欺の体験談でした。ネット通販が好きなシニアの方も十分お気をつけください。

 

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