シニア世代をターゲットにした詐欺といえば振り込み詐欺があげられますが、近年ネット通販詐欺に遭うシニアも増えています。ネットショッピングを楽しむシニアにとっては注意が必要です。「ネットショッピングはお手のもの、引っかかることはない」と思っていたら大間違い！ 実に巧妙に仕組まれているからです。
何を言おう、ネットショッピングユーザーである筆者は、先日ネット通販詐欺に遭ってしまいました。ネット通販詐欺に遭った場合、どのように動けばいいのでしょうか。
今回は筆者体験をもとに「ネット通販詐欺に遭った後の動き方」についてご紹介します。
→誰もが引っかかる可能性大！ネット通販詐欺の概要はこちらから
詐欺に遭ったらどうする？シニア必見「ネット通販詐欺被害後の動き方」を解説！
怪しい点はいくつかあったものの指定口座に振り込んでしまった筆者は、まずインターネットでネット通販詐欺の特徴を調べました。
すると、「ネット通販詐欺と疑われる特徴」として以下のことがわかりました。
１、支払い方法が銀行振込のみ
２、個人口座（外国人名義の個人口座が多い）
３、極端に価格が安い
どれも筆者が利用した通販サイトは該当しています。これは詐欺だと確信した後、筆者は今後の動き方を検索。すると、警察署に被害届を提出し、送金先の金融機関に連絡することが一般的な流れだとわかりました。
警察署に連絡、その後はどうした？
しかし、警察署のどこに連絡すればよいのかわかりません。そこで調べると、サイバー犯罪対策窓口があると知り、まずはここに相談しようと思い電話をかけました。しかし、通話中でつながりません。
不安で仕方ない筆者は、まずは専門家に話を聞いてほしいと思いました。そこで、消費生活センターに電話することに。消費者ホットライン（番号：188）に電話すると、地元の消費生活センターを紹介されました。
消費生活センターの注意点
すぐに電話したところ、既に受付は終了。地域によって異なると思いますが、筆者の地元は相談時間が15時半までだったのです。消費生活センターは受付終了が早いことを初めて知りました。
その日は諦め、翌日に連絡することにしました。
消費生活センターで言われたこと
翌日、地元の消費生活センターに電話し概要を伝えると「完全に詐欺」と言われました。そして、警察署に行く前に振込先の金融先に連絡したほうがよいとアドバイスをいただきました。事情を話せば返金してくれるかもしれないからです。
「ネット通販詐欺被害」を金融機関に報告、そこで言われたこととは
早速、振込先の金融機関に連絡し、振り込み口座は詐欺の可能性が高いと伝えました。数時間後、担当者から折り返し連絡がきて、詳細を話しました。
すると、この口座に振り込んでいる人は多く、これから同様の被害連絡がくる可能性が高いとのこと。そこで金融機関で該当口座を「制限口座」にするとのことですが、返金するには警察署からの凍結指示が必要のため、筆者に警察署に被害届を提出してほしいと言われました。
しかし、この時点で金融機関からは、返金できたとしても全額の可能性は皆無で、返ってきても数百円かもしれないと言われました。この口座の履歴を見ると、振り込まれるとすぐに引き出すを繰り返していたため、口座の残金はわずかとのこと。さらに、今後被害者が名乗り出てきた場合、口座の残金は人数分に分配されます。
ほぼ返金されないとはいえ、このままでは新たな被害が出てしまう可能性大。この時点では返金云々よりも被害を拡大させないために動くことが自分の役割だと思い、警察署に行くことにしました。
さて、警察署の対応はどのようなものだったのでしょうか。次回に続きます。
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