コロナ禍の今、2つの街での生活＝デュアルライフ（二拠点生活）を楽しむ人たち、いわゆる「デュアラー」が増えていますが、そんなデュアラーたちの情報収集に打ってつけのイベント開催が決まりました。（→「二地域居住」とは）
国内最大級の移住マッチングイベント「第17回ふるさと回帰フェア2021」が10月17日（日）、有楽町の東京国際フォーラムで開かれます（参加無料、事前申込み不要）。
詳細を見ていきましょう。
住まい、仕事、子育てなど相談できる！
このイベントを主催するのは、各都道府県の相談員が常駐し移住を支援している団体「認定NPO法人ふるさと回帰支援センター」（東京・千代田区）。
今年の「ふるさと回帰フェア」では、北海道から沖縄まで全国200以上の自治体や団体が集う「移住相談コーナー」が最大の目玉です。
住まい、仕事、子育てなど移住に関するさまざまな相談に対応します。
リモートワークなど多様な働き方が可能になった今、「移住」という生き方を選択する人たちが増えています。
しかし、いざ移住を考えるとき、暮らし・住まい・仕事など、何から準備すればいいのか分からないことが多いのも事実。
今回のフェアでは全国から集まった自治体の移住担当者に、直接対面で相談することができます。
これまで知らなかった町や村の魅力にも触れることができるでしょう。
〈当日はマスク着用、体温測定、混雑時の入場制限等の感染症対策を実施〉
【第17回ふるさと回帰フェア2021 開催概要】
日時：2021年10月17日（日）10時～16時30分
会場：東京国際フォーラム ホールE（地下2階）
〈千代田区丸の内3-5-1 JR・東京メトロ有楽町駅より徒歩1分〉
主催：認定NPO法人 ふるさと回帰支援センター
※10月16日（土）は前夜祭シンポジウム（基調講演：宮台真司氏）を開催
❑イベント公式サイトはこちら
⇒ 東京と福岡でデュアルライフ。デュアラーから学ぶ「変化についていく大切さ」〈インタビュー〉
「どんな働き方がある？」聞いてみよう！
【当フェアの主な行事】
1．全国移住相談ブース
北海道から沖縄まで200以上の自治体・団体が集結し、移住を希望する皆さんの相談に応じます。
初めて聞くような市町村もあるかも知れませんが、そこで会ったのも何かの縁！
「どんな働き方がある？」「交通の便や病院までの距離って大丈夫かな…」などなど、気になることはどんどん聞いてみましょう！
そこから、自分のイメージにぴったり合う街と出合えるかも知れません。
全国移住相談ブースの様子（2018年）
⇒ 【高齢者の関心呼ぶ二地域居住】谷口教授が提言「地場産品の購入など街を知ることから始めましょう」
地元自慢の食品も販売
2．日本全国ふるさとマルシェ
毎年恒例、新鮮な生鮮食品や地元で自慢の加工食品などを販売。
フェア参加自治体を中心に、関連企業やNPO法人が出品します。
日本全国ふるさとマルシェの様子（2018年）
3．省庁・企業エリア 地方暮らし応援コーナー
当フェアに協賛する各省庁や企業が集結。
農林業者団体の活動紹介や就職支援、新しいライフスタイルの提案など、皆さんの移住を側面から応援していきます。
⇒ 2021年住みたい田舎ランキング発表！シニアは西条市、豊後高田市等がトップ
先輩移住者の経験談や耳より情報も
4．セミナー
先輩移住者やプロの講師をゲストに招き、移住にまつわる経験談や耳より情報をお伝えします。
◇
演題➊「移住の先にある暮らし～福岡県福津市津屋崎～」
講師：山口 覚（NPO法人地域交流センター 津屋崎ブランチ代表）
福岡県出身。2009年、福津市津屋崎に移住し、古民家再生、起業家育成など、地域の活性化と移住者の支援に取り組む。LOCAL&DESIGN株式会社代表取締役、一般社団法人まち家族代表理事、慶應義塾大学大学院特任教授。
演題➋「どうなる⁈ 暮らし『今』から『移住後』～押さえておきたい、気になるお金のポイント～」
講師：中村 久枝（株式会社FPオフィス縁 代表取締役）
1950年山口県生まれ。ＣＦＰⓇとしてコンサルティング、セミナーを中心に活動中。山口県移住コンシェルジュとして、移住者・地域おこし協力隊のライフプラン、起業相談にも応じている。
演題➌「事業承継×移住 継業付き地域おこし協力隊の可能性」
講師：齋藤 隆太（株式会社ライトライト 代表取締役）
宮崎県出身。2020年株式会社ライトライト設立。クラウド継業プラットフォーム「relay（リレイ）」を立ち上げる。
演題➍「東日本大震災から10年 飯舘村からのメッセージ」
講師：田尾 陽一（NPO法人ふくしま再生の会 理事長）
1941年神奈川県生まれ。元物理研究者。IT企業の経営などを経て、福島県飯舘村に移住。ボランティアと研究者を結集して「ふくしま再生の会」を結成し、飯舘村で自然と人間の共生の道を探っている。
【主催者の認定NPO法人 ふるさと回帰支援センターとは】
地方暮らしや地域との交流を深めたい人を支援するため、全国約500の自治体と連携し、移住に関する情報を提供。
各都道府県の相談員が常駐し、暮らし、仕事、子育て環境など具体的な地域情報をもとに相談に応じています。
希望する地方暮らしに合った地域へ移住者を送り出すとともに、移住後のフォローも行っています。
本記事と画像の出典：認定NPO法人 ふるさと回帰支援センター 公式サイト
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【編集部コメント】
コロナ禍でのテレワークの普及もあり、二地域を拠点に生活する「デュアラー」が増えています。
デュアラーや二地域居住について、今話題の『デュアラー』とは？『二地域居住』について詳しく解説！の記事でまとめています。
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