二拠点生活にシェアハウスはおすすめ?費用やメリット、60代からの始め方を解説

近年、都市部と地方など、2つの地域に生活拠点を持つ「二拠点生活(二地域居住)」という暮らし方が注目されています。

定年退職後に自然豊かな地域で過ごしたい方や、都会の利便性を維持しながら田舎暮らしを楽しみたい方にとって、二拠点生活は魅力的な選択肢のひとつです。

しかし、2つの住まいを維持するには家賃や光熱費などがかかるため、費用面で二拠点生活をためらっている方もいるのではないでしょうか。

そこで注目したいのが、シェアハウスを活用した二拠点生活です。

シェアハウスなら、一般的な賃貸住宅より初期費用を抑えられる場合があり、住人同士の交流を通じて新しい地域になじみやすいという魅力もあります。

今回は、二拠点生活でシェアハウスを利用するメリットや費用、60代からの物件選びのポイント、注意点について詳しく解説します。

二拠点生活にシェアハウスを活用する新しい暮らし方

シェアハウスを第二の住まいにする二拠点生活とは?

二拠点生活とは、都市部と地方など、異なる2つの地域に生活拠点を持ち、それぞれを行き来しながら暮らすライフスタイルです。

例えば、平日は東京都内の自宅で生活し、週末や月の半分を長野県のシェアハウスで過ごすといった暮らし方が考えられます。

従来の二拠点生活では、2つ目の住まいとして別荘を購入したり、賃貸住宅を借りたりする方法が一般的でした。

一方、シェアハウスはキッチンやリビング、浴室などをほかの住人と共有する住宅です。個室を確保しながら共用設備を利用できるため、家具や家電を一からそろえる負担を減らせる場合があります。

また、住人同士の交流が生まれやすく、知らない土地でも人とのつながりを築きやすい点が特徴です。

ただし、シェアハウスの多くは通常の賃貸住宅と同じように月単位で契約するため、週末だけ利用する場合でも家賃が発生することがあります。

60代・シニア世代にもシェアハウスが選択肢になる理由

シェアハウスというと、学生や20〜30代の若者が暮らす住まいをイメージする方も多いかもしれません。

しかし、シェアハウスには多世代が交流するタイプや、シニア世代を対象としたタイプもあります。

特に60代以降は、定年退職や子どもの独立などをきっかけに、生活環境を見直す方もいるでしょう。

シェアハウスなら、住まいを共有することで新しい人間関係が生まれ、趣味や地域活動を通じた交流も期待できます。

例えば、東京の自宅を生活の中心にしながら、地方のシェアハウスで家庭菜園やハイキングを楽しむといった暮らし方も可能です。

一人暮らしの自由さを維持しながら、適度に人との交流を持ちたいシニア世代にとって、シェアハウスは検討する価値のある住まいといえるでしょう。

二拠点生活でシェアハウスを利用する5つのメリット

一般的な賃貸住宅より初期費用を抑えやすい

二拠点生活を始める際、大きな負担になりやすいのが住まいの初期費用です。

一般的な賃貸住宅では、敷金や礼金、仲介手数料などに加え、家具や家電の購入費用が必要になる場合があります。

一方、シェアハウスでは敷金や礼金が不要な物件もあり、初期費用を抑えられる可能性があります。

また、共用スペースに家具や家電が備え付けられていれば、生活用品を一から購入する必要もありません。

ただし、保証金や契約事務手数料、清掃費などが発生する物件もあるため、契約前に総額を確認しましょう。

家具・家電付きなら気軽に二拠点生活を始められる

二拠点生活では、2つの住まいに生活用品をそろえる必要があります。

冷蔵庫や洗濯機、電子レンジなどを新たに購入すると、まとまった費用がかかるだけでなく、引っ越しや設置にも手間がかかります。

その点、家具・家電付きのシェアハウスなら、衣類や日用品など最低限の荷物で生活を始められる場合があります。

特に、月に数日から数週間だけ第二の拠点を利用する方にとって、荷物を少なくできることは大きなメリットです。

住人同士の交流が生まれ、孤独感を軽減できる

知らない土地で生活を始める際、不安になりやすいのが人間関係です。

特に、定年退職後に地方で暮らし始める場合、仕事を通じた人間関係がないため、新しい友人をつくる機会が限られることもあります。

シェアハウスでは、共用リビングやキッチンなどで自然と住人同士の交流が生まれます。

一緒に食事をしたり、趣味の話をしたりすることで、新しい人間関係を築くきっかけになるでしょう。

ただし、交流の頻度や雰囲気は物件によって異なります。静かに過ごしたい方は、プライベートを重視したシェアハウスを選ぶことも大切です。

地域の情報を得やすく、新しい土地になじみやすい

地方で二拠点生活を始める際、スーパーや病院、交通機関など、生活に必要な情報を集めることが重要です。

シェアハウスに地域事情に詳しい住人がいれば、おすすめのお店や地域のイベント、暮らしの注意点などを教えてもらえる可能性があります。

例えば、地元の人しか知らない飲食店や散策コース、地域のお祭りなどを知ることで、観光とは違った楽しみ方ができるでしょう。

地域とのつながりを築くきっかけになることも、シェアハウスならではの魅力です。

地方移住や田舎暮らしのお試し拠点として活用できる

将来的に地方移住を検討している方にとって、シェアハウスは地域の暮らしを体験する拠点にもなります。

旅行では気づきにくい気候や交通事情、買い物の利便性なども、実際に一定期間生活することで把握しやすくなります。

例えば、夏は快適でも冬の寒さが厳しい地域や、自家用車がなければ日常生活が不便な地域もあります。

いきなり住宅を購入するのではなく、シェアハウスで暮らしを体験してから移住を判断することで、住まい選びの失敗を減らせるでしょう。

シェアハウスを利用した二拠点生活の費用はどれくらい?

シェアハウスの家賃・共益費・初期費用の目安

シェアハウスの費用は、立地や設備、個室の広さなどによって大きく異なります。

ここでは、二拠点生活の予算を考えるために、仮の費用モデルを紹介します。

費用項目 月額・初期費用の例
家賃 月額40,000円
共益費 月額10,000円
水道光熱費 共益費に含まれると仮定
初期費用 30,000円
月額合計 50,000円

※上記は費用計算のための仮定であり、全国のシェアハウスの平均相場を示すものではありません。
この条件なら、第二の拠点にかかる住居費は年間60万円となります。

ただし、家賃とは別に水道光熱費やインターネット料金が必要な物件もあります。

また、シニア向けのサービスが付いたシェアハウスでは、一般的な物件より費用が高くなる場合もあるため、提供されるサービスと料金を比較することが重要です。

一般的な賃貸住宅とシェアハウスの費用を比較

二拠点生活では、シェアハウスと一般的な賃貸住宅のどちらが経済的なのでしょうか。

以下は、第二の拠点を1年間維持する場合の費用を比較したシミュレーションです。

項目 シェアハウス 一般的な賃貸住宅
月額家賃 40,000円 60,000円
共益費・光熱費 10,000円 15,000円
月額合計 50,000円 75,000円
年間維持費 600,000円 900,000円
初期費用 30,000円 200,000円
初年度合計 630,000円 1,100,000円

※比較条件を説明するための仮定です。実際の家賃相場や初期費用を示すものではありません。交通費・食費・家具家電の購入費用などは含みません。

このモデルでは、初年度に47万円の差が生まれます。

ただし、シェアハウスでも個室の設備や立地によっては一般賃貸より家賃が高くなる場合があります。

費用だけでなく、プライバシーや生活環境も含めて比較することが大切です。

二拠点間の交通費や生活費も考慮しよう

二拠点生活では、住居費だけでなく、2つの拠点を移動するための交通費も必要です。

例えば、往復交通費が10,000円で、月に2回移動する場合、年間の交通費は24万円になります。

さらに、食費や日用品費、現地での移動費なども考慮する必要があります。

シェアハウスの家賃が安くても、移動回数が多ければ年間の支出が増えることがあります。

そのため、二拠点生活を始める際は、住居費・交通費・生活費を合わせた年間予算を立てることが重要です。

二拠点生活に向いているシェアハウスの種類

多世代交流型|若者からシニアまで幅広い世代と交流

多世代交流型のシェアハウスは、年齢の異なる住人が共同生活を送る住まいです。

若い世代と交流することで、新しい趣味や価値観に触れる機会が生まれるかもしれません。

一方、生活時間や共有スペースの使い方が異なることもあるため、事前に住人の年齢層や生活ルールを確認しておくと安心です。

シニア向け|同世代と落ち着いた共同生活を送る

シニア向けシェアハウスは、中高年や高齢者を対象とした共同住宅です。

同世代の住人が多ければ、生活リズムや共通の話題が合いやすく、落ち着いた環境で暮らせる可能性があります。

物件によっては見守りサービスなどが用意されている場合もありますが、通常のシェアハウスには介護サービスや医療サービスが備わっているとは限りません。

健康面に不安がある場合は、サービスの内容や緊急時の対応体制を確認しておきましょう。

地方・古民家型|自然豊かな地域で田舎暮らしを体験

地方には、古民家を改修したシェアハウスや、自然豊かな環境に立地する共同住宅もあります。

庭で家庭菜園を楽しんだり、近隣の山や川を散策したりと、都市部とは異なる生活を体験できる点が魅力です。

ただし、古民家の場合は断熱性能や段差、浴室の設備などに注意が必要です。

特にシニア世代は、冬の寒さや階段の上り下りなど、日常生活に負担がないかを確認することが大切です。

短期滞在対応型|週末や月数回の滞在に活用

二拠点生活では、毎日第二の住まいを利用するとは限りません。

そのため、短期滞在や定期的な利用に対応した住まいも選択肢になります。

例えば、月に数日だけ滞在できる施設や、複数地域に拠点を持つ住まいのサブスクリプションサービスなどがあります。

ただし、こうしたサービスは一般的な月額契約のシェアハウスとは契約形態が異なる場合があります。

宿泊日数や予約方法、荷物の保管、同じ部屋を継続利用できるかなどを確認しましょう。

60代からの二拠点生活でシェアハウスを選ぶポイント

年齢制限や入居条件を確認する

シェアハウスのなかには、入居者の年齢に条件を設けている物件があります。

例えば、若年層を対象とした物件では、60代以上の入居が難しい場合もあります。

一方で、年齢制限を設けていない物件や、シニア世代を積極的に受け入れている物件もあります。

気になるシェアハウスが見つかったら、年齢条件だけでなく、保証人や緊急連絡先などの入居条件も確認しましょう。

個室の有無やプライバシーを確認する

シェアハウスでは、リビングやキッチンなどを共有することが一般的ですが、居室のタイプは物件によって異なります。

二拠点生活で長期間滞在する場合は、プライベートな空間を確保できる個室タイプがおすすめです。

特に、読書や仕事、趣味などを自分のペースで楽しみたい方は、個室の広さや防音性、収納スペースも確認しておきましょう。

階段・浴室・トイレなどの設備を確認する

60代以降の住まい選びでは、現在の暮らしやすさだけでなく、将来的な身体の変化も考慮することが大切です。

例えば、寝室が2階にある物件や、浴室に大きな段差がある物件では、年齢を重ねるにつれて負担を感じる可能性があります。

内見時には、階段の勾配や手すりの有無、トイレまでの距離、浴室の使いやすさなどを確認しましょう。

また、地方のシェアハウスでは、最寄りの医療機関や公共交通機関へのアクセスも重要です。

生活ルールや住人との相性を確認する

シェアハウスでは、キッチンや浴室の利用時間、掃除の当番、来客のルールなどが定められている場合があります。

住人同士の生活習慣が異なると、共同生活にストレスを感じることもあるでしょう。

そのため、契約前に共用スペースの使い方や生活ルールを確認し、可能であれば見学や体験滞在を利用することをおすすめします。

不在期間の家賃や荷物の保管ルールを確認する

二拠点生活では、シェアハウスを長期間利用しない時期も考えられます。

一般的な月額契約では、不在期間も家賃や共益費が発生することが多いため、契約条件を確認する必要があります。

また、長期間不在にする場合、荷物を個室に置いたままにできるか、郵便物の受け取りはどうなるかなども重要です。

二拠点生活ならではの利用方法を事前に管理会社へ伝え、無理なく利用できる物件を選びましょう。

シェアハウスで二拠点生活を始める際の注意点

住んでいない期間も家賃が発生する場合がある

シェアハウスを第二の拠点として利用する場合、滞在日数が少なくても月額家賃が発生することがあります。

例えば、月額50,000円のシェアハウスを月に4日しか利用しない場合、住居費だけで1泊あたり12,500円相当になります。

このような場合は、ホテルや民泊、短期滞在型の住宅を利用した方が経済的なケースもあるでしょう。

利用頻度に合わせて、月額契約と短期滞在サービスを比較することが大切です。

共同生活による生活音や人間関係のトラブル

シェアハウスは人との交流が魅力である一方、共同生活ならではのトラブルが発生する可能性もあります。

例えば、生活音や共用設備の使い方、掃除の分担などが原因で、住人同士の意見が合わないこともあるでしょう。

特に、静かな環境でゆっくり過ごしたい方は、交流イベントが多い物件よりも、プライバシーを重視した物件の方が適している場合があります。

管理会社によるトラブル対応の有無も、物件選びの判断材料になります。

住民票・郵便物・医療機関など生活基盤の整理

二拠点生活では、住民票や郵便物、医療機関など、生活基盤をどのように管理するかも考える必要があります。

住民票は、原則として生活の本拠となる住所に置く必要があります。2つの拠点を同じ程度利用する場合など、判断に迷うときは自治体に相談しましょう。

また、定期的に通院している方は、主な生活拠点の医療機関に加え、第二の拠点周辺の病院も調べておくと安心です。

特に地方では、公共交通機関の本数が少ない地域もあるため、緊急時の移動手段についても確認しておくことが大切です。

まとめ|シェアハウスを活用して無理のない二拠点生活を始めよう

二拠点生活を始めるために、必ずしも別荘を購入したり、2軒の賃貸住宅を借りたりする必要はありません。

シェアハウスを活用すれば、初期費用を抑えながら第二の住まいを確保できる場合があります。

また、住人同士の交流を通じて新しい人間関係が生まれたり、地方での暮らしを体験できたりすることも魅力です。

特に60代以降のシニア世代にとっては、都市部の便利な生活を維持しながら、自然豊かな地域で趣味や交流を楽しむといった暮らし方も考えられます。

ただし、シェアハウスには共同生活ならではのルールや、年齢制限、長期間不在にする場合の契約条件など、事前に確認すべき点もあります。

まずは短期間の滞在や見学から始め、自分の生活スタイルに合ったシェアハウスを探してみてはいかがでしょうか。

無理のない費用と自分に合った住環境を選ぶことが、充実した二拠点生活への第一歩となるでしょう。

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